今後、英語は必須
- 日本国内の英語化は、時代の流れ
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世は、まさにグローバル化時代。
日本国内の景気は相変わらずなのですが、グローバル化に伴って、各企業で英語を重視する傾向が、着実に強まりつつあります。
その具体的な現われのひとつが、楽天の社内公用語英語化です。
楽天は当然、日本の企業ですから、もともとは社内での会話は日本語で行なわれていたのですが、その公用語を英語にするという決定が、２０１０年にありました。
これは、社会的には驚きでしたが、業界的にはそうでもありませんでした。つまり、有名日本企業である楽天の社内公用語の英語化というのは、じゅうぶんにありえることとして、想定されていたのです。
その後も、日本企業での社内公用語の英語化は続き、たとえば、ユニクロで有名なファーストリテイリングも、同じく２０１０年に、社内公用語の英語化に踏み切っています。
とまらないグローバル化の流れの中で、世界展開を見据えた場合に、英語を社内公用語化することによって、海外スタッフとのより円滑なコミュニケーション等を図り、業績の拡大を目指す。こういったねらいで社内公用語を英語化する日本企業は、これからも次々に出てくることが予想されます。
つまり、日本企業が英語力を重視するというのは、ある意味、グローバル化が生んだ必然なのです。そして、そのなかで、あらかじめ英語を学習しておき、英会話ができるようになっておく意義というのも、大きくなってきているように思われます。 - ＥＵにも押し寄せる英語化の波
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さて、こういったことは日本だけの現象なのでしょうか。
実は、英語化の波が押し寄せているのは、日本だけではありません。 多言語の本場、ＥＵにも英語化の波が押し寄せてきています。
イギリスの有力紙『デイリー・テレグラフ』によれば、ＥＵ各国で、中学・高校の授業で『外国語』として選択されるのは、英語が圧倒的に多いそうです。
このことから将来的には、ＥＵ本部の公用語は英語で統一されるのではないか、という見方まで出ています。
今現在は、ＥＵの公式文書は２３ヶ国語に翻訳されているのですが、それをひとつの言語に統一できれば大幅なコストダウンにつながるということで、その際のＥＵ本部唯一の公用語の有力候補として、英語が挙げられているというわけです。 - 自分のスキルを発揮する機会を得るための英語
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さて、国内外で吹き荒れる英語化の嵐なのですが、この日本に住む者としては、どういったスタンスで臨めばよいのでしょうか。
先に社内公用語の英語化を発表した楽天ですが、実は採用の際に、語学力の基準を設定する意志は、現時点では無し。
採用段階では、楽天の企業理念への共感やコミュニケーションスキルを重視し、英語が苦手な者には入社後の研修等で対応する予定で、英語力は本線ではなく、あくまでプラスアルファという位置付けなのです。
ただ、そうはいっても、入社後も英語力が上がらなければ、今度は自分の能力を発揮する上で制約がかかることになります。
逆にいえば、これまでは英語ができるというだけで評価されていたのが、これからは自分の能力を、英語を使って発揮することが求められているともいえるでしょう。
英語というスキルを武器に就職するから、自分のスキルを発揮する機会を得るためには英語力が必須という形への転換。そのなかで、英会話学習の意義がますます高まることは、間違いありません。
